入院・介護の金額(雑誌ハルメク1月号記事)

日本の医療制度において民間医療保険がん保険に加入する必要があるのか、これは私が会社時代から思っていた疑問です。答えは今もわかりません。うちでは家族の入院加療経験がないからです。しかし分からないままに長くこれら保険には加入し続けてきました。これは一種のお守りの意味が大きかったと思います。しかし、何か無駄に思えてだいぶ前に生命保険を含めすべての保険を手放しました。それが正解かどうかは不明です。

さて、愛読雑誌ハルメクに、いったい医療費と介護費用はいったいどのくらいかかるのかという記事が載っていたので、参考のため抜粋しておきます。

①医療費

医療費は300万円を目安に備えておこう。払い過ぎた分は種々の制度で賢く取り戻す。

病気別平均入院日数と窓口での負担額(3割負担の場合)

乳がん(15.4日、36.8万円)

・骨折(38.5日、55.2万円)

脳梗塞(77.4日、98.3万円)

・糖尿病(30.6日、32.8万円)

高額療養費制度があるので、実際にはもっと(だいぶ)安くなります。では一体いくら備えればよいのか。がんの場合、50万~100万円くらい。(通院、各種雑費含む)65歳以上なら、ざっくり言って300万円は備えておきたい、と記事では述べています。ではこれに高額療養費制度を適用すればどれだけ安くなるのかが問題です。計算式は決まっているので各自支払いの上限額を知っておくとよいでしょう。

この雑誌の記事の筆者は、高額療養費制度はあまり過信しないで自己資金、医療保険などでも備えるようにというニュアンスですが、RECOCAは高額療養費制度にげたを預けて保険は全部解約しました。その吉凶はわからない、ケセラセラ。そのことについて記事ではこのように注意しています。

「65歳以降に解約するのはもったいない。ただし、医療費として使えるお金が300万程度あるなら、解約してその半分を医療用の貯蓄に、残りをジム代など健康のために使うのも一つの方法。あるいは、保険料が手ごろな「少額短期保険」に乗り換える方法もある。」

高額医療費制度における支払い上限額の一例は次の通りです。(入院食事、差額ベッド除く)

・69歳以下で年収約370~770万

ひと月の負担の上限

8万100円+(かかった医療費ー26万7000円)×0.01

・70~74歳で年収156~370万円

ひと月の負担上限

5万7600円(ただし外来の場合は1.8万円)

・75歳以上で住民税非課税(年金80万円以下)

ひと月の上限 

1.5万円(外来の場合8千円)

払い戻しに3か月かかるので、その間は立て替え。それを避けるには、限度額適用認定証をあらかじめ保険証と一緒に窓口に出しておくと、建て替えなしの限度額払いで済みます。なお確定申告で、医療費10万円超えた場合は医療費控除で税金が少し安くなります。

介護費用については別記事で。