北の国からのオカリナ演奏をユーチューブに投稿したのでリンクからご視聴ください。
オカリナ演奏はRECOCA、伴奏は中北音楽研究所、バックに流れる映像は北海道在住の居候の光さん撮影の雄大な北海道の自然です。貴重な画像の使用を許可していただきありがとうございました。
怪しいミニ温風ヒーターの広告
皆さんのところに見るからに怪しげなミニ温風ヒーターの広告流れてきませんか。
私のところには、一度開いたらあと続々やって来ます。しかも似たような別の製品もぞろぞろと。CMの内容は暖房効果が結構すぎてすごいです。8畳の部屋が数秒で温まる。氷点下の冬でも下着で過ごせる。それでいて24時間の電気代が12円等々。サイズはミニサーキュレーターくらいなのにです。ここで文章で並べれば、そんな馬鹿なとすぐに嘘っぽいことが分かりますが、CMでは三菱電機とかパナソニックとの共同開発をうたっているのでひょっとしたら感がむくむくと湧き上がってくる細工が施してあるのです。なかには、気象庁の委託で三菱電機と共同開発、なんてのもありました。値段は今日だけ2500円とか5000円。冬本番の季節になると10倍になるなんて書いてある。電機メーカーの最新特許使用なので高価なんだとか。この広告を開いて口コミを見ても嘘だとか騙されたとか一切ありません。実はものは試しに買ってみようかと寸前まで行ったことがあります。しかし、胸騒ぎが大きかったのでしょうね、購入ボタン押すのは寸前でやめました。なんか核のボタンを思いとどまったみたいに大げさで恐縮です。面白半分に購入してやろうと思えるくらいの価格設定にしてあるのがミソでしょうね。もう少しで大恥かくところでした。
というのは、実際に調査目的に購入してそのCMの大噓を具体的に暴いてくれている親切な動画を見つけたからです。下記のリンクがそれです。一連のCM動画で受ける疑問は、うそ広告の内容は全く取り締まられることなくユーチューブには垂れ流されているということです。反ワク動画は、内容の良し悪し如何に関わらず即削除なのにこんな嘘の塊のCMは野放しというユーチューブのダブルスタンダード。いったいどちらが悪質で視聴者の害になると思っているのでしょうか。広告に利用されている三菱電機や気象庁はすぐに提訴すべきです。それからいわゆる口コミについてもちゃんとした機関の監視があるかどうか疑って掛からないと都合よく操作されたでたらめ口コミの罠に引っかかりますからご用心。
島根原発再稼ほか
まず「ほか」のことから。
◎今日は大晦日前の３０日。まもなく辰にお別れ巳の年を迎える。
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だから何なんだと言われても困るが、辰はRECOCA（つまり私）の年なので名残惜しいのである。自分にとって次の辰年はないのでなおさらの感慨だ。
大みそかにはやることがある。といってもTVを見ることだが、一つは忠臣蔵である。地上波もBSも今更やらないと思うが、CS（ケーブルTV）の時代劇専門チャンネルでは必ずやるのである。今年は２本。仲代達也と松平健の大石内蔵助。このドラマは300年の歴史に耐えているので実によくできている。私が惹かれるのは大石内蔵助の戦略的思考と行動である。日本の政治にないものがある。
毎年同じドラマを見るので、また～と女房に軽蔑されるが、同じものに何度も接するということは非常に意味があることである。典型的な例がクラシック音楽。クラシック音楽ファンならベートーベンを数限りなく何度も聞いているだろう。少なくともこれを、また～と軽蔑されることはないはずだ。それと同じだ。ベートーベンが高尚で忠臣蔵が低俗という見解には賛同しかねる。
但し、忠臣蔵だが、赤穂事件つまり城内刃傷事件と47人討ち入り以外のエピソードは脚色もいいところの史実に照らすとでたらめもいいところであることを頭に入れておいた方がよい。つまり日本史でなく純粋にドラマとして楽しむこと。忠臣蔵では吉良上野介がどうしようもない意地悪爺さんという設定であるが実際にはそんなことはなく、三河の地元吉良吉田では現在も名君として慕われている。吉良吉田では忠臣蔵の話は禁句であるから要注意。
そして大みそかにやることの二つ目。これもTVを見ることだが、紅白の裏番組でベートーベンの第九合唱付きのTVを見ることである。なぜ毎年そうするのかという理由は特にない。紅白も見ないし暇だからであろう。
◎島根原発再稼働
困ったものだ。日本のエネルギー政策、完全に原発に舵を切った。これは日本国滅亡への道一直線だ。お隣の敦賀原発は活断層なしとは言えずとの理由で再稼働を認めなかった。対して島根原発。2号機の南2ｋｍに活断層・宍道断層が確認されている。2ｋｍと言ったら建屋直下とほぼ同じだ。事故避難時には道路寸断で移動困難なことも予想されている。
日本の魅力的な地形は４枚ものプレートの押し合いで出来たものである。
そのせいで日本列島の中にはいたるところ活断層だらけである。現在確認されているだけで2000以上ある。これは地表近くに存在するもので、少し深くなると確認するのは非常に難しい。だから原発至近距離内で今見つかっていなくても活断層がないとは決して言いきれないのである。そのちょっとした深部に隠れているかもしれない。ましてや海側に存在すれば事前に発見することはより困難である。原発は少なくとも日本のような活発な地層環境においてはやめた方が身のためだ。君子危うきに近寄らずの箴言はまさに日本の原発のためにある。下図は現在確認されている2000以上の活断層。
リピーター医師の恐怖！
リピーター医師？⇒何のリピーター？⇒医療事故のリピーター。あな、恐ろしや。なぜ恐怖かというと、我々患者にはこれを避けようがないからです。彼らは事故リピーターの看板を掛けて接しているわけではないからそれとはわからないのです。医療事故を起こす。⇒事故を起こした病院を退職⇒別の病院へ転職。それがいとも簡単に転職できてしまう。なぜなら履歴書に医療事故記入の義務がないからです。ですから転職先にもわからないのです。もっと言えば当該医師本人がそれを医療事故と認めない限りそれは事故にはならないのです。その壁を破るには裁判しかない。ところが裁判に行くのが大変、勝つのはもっと大変と恐ろしくハードルが高いのが医学界なのです。
ところが大阪の民間病院で「リピーター医師」の化けの皮がはがれるという稀な事例が発生しました。（NHKクローズアップ現代）なぜ過去の医療過誤がばれたかというと、転職した大阪の民間病院で当の医師がまたやらかしてしまって裁判沙汰になったからです。不審に思った患者の家族が医師の実名を頼りに検索してその実態が知られることとなりました。この医師の転職前の勤務病院は赤穂市民病院。2021年に半年で8件の事故を起こしていました。直後大阪の市民病院に転職していました。詳しいいきさつ及び医療過誤の詳細は下記リンクを参照してください。医療過誤に会った患者が病院の説明に納得できなければ国の指定期間に調査依頼することはできるが、病院への調査命令権はないそうで、拒否されればそれまでになります。リピーター医師の問題は10年くらい前群馬大学病院事件が有名でしたね、覚えていますか。大学病院だと教授がお山の絶対的大将なので、教授がリピーターだとお手上げになります。ですから病院で手術を受ける場合にはよくよく注意が必要です。が、上記のように医学界の自己保護体制が完璧なので、患者側にできることは何もありません。最適の医師に正しい医療を提供してもらえるかどうかは一種の運任せであると感じました。
今年の秋口都内の国立大学病院で女房が手術を受けました。その際、上記の問題を含め大学病院の負のイメージがちらちら頭をよぎり不安な面がありましたが、結果的には運よく杞憂で済んだのは幸いでした。尤も、競争の激しい都内の大病院に変な噂が経ったらたちまち大変なことになるのは必定だから、変なことはしないだろうなとは思っていました。最近の国立大学は独立行政法人として半分は自力で稼がなくてはなりません。なので病院も患者を減らすようなことはできないはずですからその辺は神経質なはずです。つまり患者は半分お客様なのです。その為臨床に従来よりも重点をおかざるを得なくなりました。その意味で独立行政法人化というのは患者側を利する政策であったと遅まきながら気が付いた次第です。下記リンクのコメント欄もお読みになると日本の医療の闇がいかに深く患者ががないがしろに扱われているか驚くと思います。NHKはもっと闇の本質を抉り出してくれないかな。ない物ねだりかもしれないけれど。
蛇足：患者はお客様精神が浸透しているせいか、女房の入院先病院食が非常に内容良く美味だったらしいです。すべて完食のようでした。
25日の拙投稿記事へ追伸
25日拙記事で朝日新聞のこのコラムを問題にした。
私がこのコラムを見過ごせないのは、コロナワクチンに反対する見解を根拠のない噂やデマだと切り捨てるかの如く述べていることである。オピニオンリーダーたる大新聞とも思えぬ単眼思考と呆れるほかない。すなわち、コロナワクチンに対する疑問は噂やデマなんかでなく根拠があるのである。しかもその根拠の元は他ならぬ国や製薬会社のデータに基づくものである。コラムの著者はこれらに目を通しているのか。反論があってこのコラムを書いているのか、それともあえて無視握りつぶしているのか。もし後者ならそのミスリードの罪は大きい。
噂やデマでない根拠①ワクチン接種から死亡までの期間のグラフのパターン
このグラフこそ死亡がワクチン接種と関係あることを示す一番の資料である。もし無関係ならグラフパターンはフラットな形（横軸に平行）を示すはずである。
噂やデマでない根拠②超過死亡増との連動
名古屋大学小島名誉教授作成の有名なグラフ。3回目のコロナワクチン接種増のパターンが超過死亡数のパターンに見事に連動する。2022年以降超過死亡数が異常なほど急激に増加している。国はその原因をコロナ禍での運動不足や通院不足としているが、それでは接種数との連動を説明できない。
噂やデマでない根拠③ワクチン接種若年者の心筋炎副反応の異常な発生数
この表はワクチン100万人接種当たり12~19歳の心筋炎発症数である。表のとおり、311.9人を数え、これは異常な高数である。厚労省は2011年12月既にこれを認め重大な副反応として医師に警告を発している。にもかかわらず、ワクチン後遺症ではないかとして受診するといまだにそのような症例はあるはずがないと門前払いされるのはどこからの圧力によるものなのか。
噂やデマでない根拠④米国一流紙の記事
日本のものは信用ならないが欧米のものは信用できるという風潮がある。ではその信用に値する米国一流紙も疑問を呈するコロナワクチン。
噂やデマでない根拠④米一流紙の報道
・ワクチン接種者の方がコロナに多く感染する。
・コロナワクチンは既に大薬害である。
◎さて、このようなコロナワクチン接種に起因する異常な副反応を目にしても接種推進をやめない大義名分として、黄門様の印籠の如く使われる便利なフレーズがある。
それは、コロナワクチンは「利益がリスクに勝る」である。どんなに重篤な副反応や死亡が出てもこの一言で締めくくられて何事ともないかのごとく接種が推進される。これが日本の状況ではないだろうか。
これについて25日の記事で紹介した福島雅典著書籍「科学という名の信仰」では次のように批判している。
引用
「利益とリスクというが、それぞれの定義も与えられてないし、それらを測る指標も場も時も何も明確ではない。であるがゆえに何一つ比較考量できてないではないか。日本国民のほとんどがこのような戯言に騙され続けるのを目の当たりにして、何か自分が別の世界にいるかの如き覚えるばかりである。」引用終わり
2024年4月現在、いまやｍRNAコロナワクチン批判の論文が堰を切ったように世界中で出てきていると著者は述べている。そこで指摘されるのはもはや利益どころか損失の評価だという。国際的にはいけいけどんどんはとっくに過ぎ去った過去の出来事ということである。我関せず、何くわぬ顔で8回もの接種を推奨し、挙句の果てのコロナまみれにレプリコンの我が国。世界からはどのように見えるのだろうか。
PFAS追伸（3）イタリアにおける健康被害
最初に蛇足
冬の我が家の庭の柑橘類
さて本題のPFAS。
WHOは発癌性を警告し欧米では規制が厳しくなっている。それに比較して日本はかなり楽観的というか日和見静観の状態だ。それは規制値に現れている。日本では罰則なしの50ng/l。対して米国では20ng/l。さらに来年は4ng/lと一段と強化する構えだ。日本が規制強化に逡巡している理由は、健康被害の証拠不十分ということだが、予防の観点からは先手を打って規制する必要があると思う。現在私がTV番組から拾える健康被害に直結する事項は、NHKによる論文調査とイタリアにおける疫学調査である。
①NHKによる論文調査
NHKはAIによる全論文解読システムで調べた。PFOS,PFOA,PFHOAに関する論文総数は7380本。そのうち人や動物への影響に関する論文3116本。その結果は次の通りだった。
・PFOSとPFOAについて・・・健康に悪影響ありとする論文数50％
・PFHXSについて・・・健康に悪影響ありの論文数35％
「疫学調査でこれだけの結果が出てるのだから明確な被害が出る前に予防原則の観点から規制強化すべきだ。」（東大名誉教授遠山千春氏）
②イタリアにおける実際の健康被害例（NHKTV:NHKスペシャル）
イタリアでは現に住民に健康被害が出ている。こういう先例は無視すべきではない。教訓として予防すべきだ。それが厚労省の責務でしょう。
イタリアのベネト州。豊かな地下水に恵まれ、農業ワイン生産が盛んな州。ところが2013年水道水から多量のPFAS（1214ng/l)が検出されて住民の生活は一変した。汚染源は近所のPFAS製造会社ミテーネ社（すでに倒産）。同社は2013年までなんと50年間PFAS汚染水を工場から垂れ流していたのである。水道水のPFAS含有量は1214ng/lという驚くべき高値だった。汚染水の影響は80を超える町村35万人に及び、世界最大規模のPFAS汚染となっている。これを知った住民の激しい怒りのデモにより国の支援のもと関係住民のPFAS血中濃度が測定された。その平均値は81ng/lという憂慮すべきものだった。（米国の基準値：血中濃度20以上で健康被害）さらにこれを受けて大学教授による詳しい疫学調査が実施された。その結果次のように具体的な健康被害の実態が明らかになった。なお、疫学調査とは集団の健康データを統計的に分析してPFAS汚染と病気との関連性を探る手法である。
・汚染区域の死亡者数はそれ以外の地域より8％多い。
・心血管疾患が12％多い
・重度の低体重出生児の割合が有意に多い（母体のPFASが胎児と共有されるから）
研究実施教授談「大量のPFASに長期間晒されると心血管疾患が増え死亡者が増えるという不気味な住民実験結果になってしまった。」同地区では汚染企業に対し浄化の費用負担裁判を起こしている。結審は来年。これを受けイタリア政府は2023年から法的拘束力のある規制に踏み切った。
こういう貴重なケーススタディから世界は最大限の教訓をくみ取るべきである。
