こんな記事が目に留まりました。病院や介護施設で起きていることが一般の会社でも起きてきた。そうだろうなと思います。菅さんはじめ厚労省おまけに経済界のワクチン強制圧力は日に日に凄みを増してきましたからね。お上がちょっと言えば同調圧力ですぐその通りになる。とても御しやすい国だと思います。厚労省のホームページに書いてある「ワクチン接種の選択は自由」の通達は国や国民誰も見向きもしない。情けない国民です。
記事に書いてあるような扱いを会社から受けたらすぐに救済を受けられる制度とか風潮を作っておかないとゆくゆく大変なことになるかもしれません。もし全員がワクチン打ってしまって、数年後危惧されるような健康上の症状が出てきたらどうするのですか。医者はもとより社員全員全滅なんて目も当てられない。長期的な安全性なんて現時点で誰も保証できないじゃないですか。国は嘘言うはずがないと信じられますか。現に安倍政権時代にも嘘臭いことがいっぱいあったじゃないですか。公開文書の不都合な部分はみんな真っ黒になっていたり・・。
会社の長期的存続をみすえるのなら、そういう未来のリスクを考慮して、社員の半数は未接種のまま残しておくとか考えないのですかね～。何度も言いますがこのワクチンでは、動物実験全滅しています。（ファイザー元副社長の内部告発及び米国議会における公聴会での証言）それに、ファイザー社の文書にある通り今接種しているのは治験が目的です。その証拠に、接種で何が起こってもファイザー社は免責になっています。治験という行為は治験を受ける人の同意がない限りできません。つまり治験者の自由意思が絶対的前提です。強制など違反した行為は国際条約のニュルンベルク綱領違反で法に訴えれば必ず勝訴です。国内あるいは社内、それにいずれのグループにおいてもワクチンで不利益を課す行為は、ワクチン強制と同じ行為とみなされます。つまり、ニュルンベルク条約違反です。日本もこの条約は批准済みです。
